講談社はその後、流出した可能性のあるメールアドレスに事件の概要や流出した個人情報の項目等を通知している。個人情報保護法に基づいた個人情報保護委員会への報告も行ったとのこと。

　講談社は最後に「上記の法的義務の履行に加え、弊社は本件の発生原因を調査・特定し、再発防止に努めてまいります。改めまして、皆様には多大なご迷惑とご心配をお掛けしましたことを、深くお詫び申し上げます。」とお詫びした。

※講談社による不正アクセスの経緯の説明とお詫び

（執筆者：和光福）